<めじろ奇譚>暗号資産

2022年3月22日

暗号資産(仮想通貨)とは、データベースのシステムによって、中央銀行を使用せず、所有権が記録されているデジタル資産のことです。
支払いの方法の一つとして作られましたが、投資の対象に過ぎないという意見もあります。
2021年の時点で、暗号資産の時価総額が267兆円を超えました。

暗号資産のコンセプトは1989年に発明されましたが、有名になったのはビットコインの登場からです。ビットコインの発明家はサトシ・ナカモトというニックネームで知られていますが、実際の正体は未だに不明です。

2013年1月から2013年11月にかけて、ビットコインの価値が80倍になりました。その結果、メディアに報道されて、一般人に広がり始めました。
それ以降、ビットコインの技術的な弱点が批判されたために(送金のスピードやプライバシーが不十分など)、他の暗号資産も多く作られましたが(イーサリアムやカルダノなど)、未だにビットコインの時価総額が一番大きいです。

国々の法律によって、暗号資産に対する規制が大きく変わっています。例えば、アルジェリアやモロッコでは、暗号資産は完全に禁じられています。
一方で、エルサルバドルでは、国の正式な通貨として認められました。フランスや日本では、規制が様々ありますが、禁じられていません。
欧州中央銀行総裁のクルスティーヌ・ラガルド氏は「仮想通貨という通貨は存在しません。非常に危険な投資です。」と厳しく批判しています。

日本では、ビットコインなどは暗号通貨(virtual currency)と呼ばれていましたが、法定通貨(legal currency)との誤解を生みやすいということで、2019年5月に金融商品取引法の改正法が成立し「暗号通貨」は「 暗号資産(crypto assets)」と呼ばれることになりました。

多くの大手企業も暗号資産を支払方法として認めるようになりました。
2021年に、テスラはビットコインでの支払いを一時的に認めましたが、環境への被害の恐れという理由で、その新しい方針を撤回することになりました。その代わりに、インターネット・ミームから作られたDOGEコインという暗号資産をグッズの購入のみで認め、現在も使用しています。

さて、暗号資産とは、一時的な流行なのか、それとも支払いの未来なのでしょうか。

ちなみに暗号資産やブロックチェーンを外国語では下記のようにいいます。

■暗号資産
英語:cryptoasset
フランス語: cryptoactif
スペイン語: criptoactivo
ロシア語 : криптоактив
ベトナム語 : tài sản mã hóa

■仮想通貨
英語:cryptocurrency
フランス語: cryptomonnaie
スペイン語: criptomoneda
ロシア語 : криптовалюта
ベトナム語 : tiền mã hóa

■法定通貨
英語:legal currency
フランス語: monnaie légale
スペイン語:moneda de curso legal
ロシア語 : законная валюта
ベトナム語 : tiền tệ hợp pháp

■ブロックチェーン
英語:Blockchain
フランス語:Blockchain
スペイン語:cadena de bloques
ロシア語 : Блокчейн
ベトナム語 : Chuỗi khối

(フランス語コーディネーター ダミアン)

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